i-テクセンス

「意欲なし3割」「支援なし2割」という現実それは、Indeed Japanが2025年8月に発表した「労働者のスキルに関する日米調査」の結果です。まず第1弾の調査（8月8日発表）で、度肝を抜かれました。新しいスキル習得に「意欲なし」と答えた日本の労働者は、なんと29.3%。これに対し、米国の労働者はわずか3.7%です。約3割の人が、自ら学ぼうとしていない。この数字だけでも衝撃的ですが、問題は「個人」だけではありませんでした。従業員のスキル習得支援策が「特になし」と回答した日本企業は、22.7%。対して、米国企業はたったの2.0%。つまり、「個人は学ばず、会社も支援しない」という、キャリア形成において極めて深刻な“停滞”が、日本の多くの組織で起きている可能性が示唆されたのです。📉「自信のなさ」が追い打ちをかけるさらに衝撃は続きます。同調査の第2弾（9月発表）では、「キャリア・スキルの自己認識」についての日米比較が示されました。詳細は割愛しますが、ここでもまた、日本と米国の間には大きな差があり、日本は自身が持つスキルへの「自己認識」が低い傾向にあることが浮き彫りになったのです。ここから見えてくる日本のキャリア形成の課題。それは、「個人の学習意欲の低さ」と「企業の支援体制の欠如」が同時に存在し、さらに「自身のスキルやキャリアへの自信のなさ（低い自己効力感）」が、その停滞に拍車をかけている。まさに、「個人も企業も動かない」という負のスパイラルです。👣「対話」という、はじめの一歩「わが社も、もしかし たら…」と、不安になられた経営者・人事の方もいらっしゃるかもしれません。この「動かない」状態の背景には、心理学でいうところの「学習性無力感」（何をしても無駄だという諦め）や、終身雇用モデルの中で育まれた「会社任せ」の意識が、根強く残っていることが考えられます。しかし、この衝撃的なデータを、ただ嘆くだけで終わらせてはいけません。これは、私たち経営者や人事が、本気で「人の成長」と向き合うための“警鐘”です。では、何から始めるか。