😱「うちの社員は大丈夫か？」目を疑う調査結果と、日本の“キャリアの現在地”
日々、社員の皆さんの成長や組織の未来を考え、奮闘されていることと存じます。
さて、突然ですが、もし「あなたの会社の社員の3割が、新しいスキルを学ぶ意欲がない」と言われたら、どう感じられますか？
「いやいや、まさか…」
「うちに限っては、そんなことは…」
そう思われるかもしれません。
ですが先日、私はキャリアコンサルタントとして、そして人事に関わってきた者として、思わず二度見してしまうような衝撃的な調査結果を目にしました。
🚨「意欲なし3割」「支援なし2割」という現実
それは、Indeed Japanが2025年8月に発表した「労働者のスキルに関する日米調査」の結果です。
まず第1弾の調査（8月8日発表）で、度肝を抜かれました。
- 新しいスキル習得に「意欲なし」と答えた日本の労働者は、なんと29.3%。
- これに対し、米国の労働者はわずか3.7%です。
約3割の人が、自ら学ぼうとしていない。この数字だけでも衝撃的ですが、問題は「個人」だけではありませんでした。
- 従業員のスキル習得支援策が「特になし」と回答した日本企業は、22.7%。
- 対して、米国企業はたったの2.0%。
つまり、「個人は学ばず、会社も支援しない」という、キャリア形成において極めて深刻な“停滞”が、日本の多くの組織で起きている可能性が示唆されたのです。
📉「自信のなさ」が追い打ちをかける
さらに衝撃は続きます。
同調査の第2弾（9月発表）では、「キャリア・スキルの自己認識」についての日米比較が示されました。
詳細は割愛しますが、ここでもまた、日本と米国の間には大きな差があり、日本は自身が持つスキルへの「自己認識」が低い傾向にあることが浮き彫りになったのです。
ここから見えてくる日本のキャリア形成の課題。
それは、
「個人の学習意欲の低さ」と「企業の支援体制の欠如」が同時に存在し、
さらに「自身のスキルやキャリアへの自信のなさ（低い自己効力感）」が、
その停滞に拍車をかけている。
まさに、「個人も企業も動かない」という負のスパイラルです。
👣「対話」という、はじめの一歩
「わが社も、もしかしたら…」と、不安になられた経営者・人事の方もいらっしゃるかもしれません。
この「動かない」状態の背景には、心理学でいうところの「学習性無力感」（何をしても無駄だという諦め）や、終身雇用モデルの中で育まれた「会社任せ」の意識が、根強く残っていることが考えられます。
しかし、この衝撃的なデータを、ただ嘆くだけで終わらせてはいけません。
これは、私たち経営者や人事が、本気で「人の成長」と向き合うための“警鐘”です。
では、何から始めるか。
大掛かりな研修制度やシステム導入の前に、まずは「対話」から始めてみませんか？
- 「今、どんなことに興味がある？」
- 「将来、どんな仕事をしてみたい？」
- 「そのために、会社として何ができる？」
キャリアコンサルタントの視点では、こうした「キャリア（＝人生）についてオープンに話せる場」があることこそが、エンゲージメントや「学ぼう」という意欲の源泉（＝動機付け）になると確信しています。
「意欲なし3割」という現実を変えるのは、高額なeラーニングではなく、社員一人ひとりの顔を見て、その可能性を信じて語りかける、皆様の「声」なのかもしれません。
私たち幸セMeetsも、その「対話」の場づくりから、皆様の組織開発を全力でサポートいたします。一緒に、この衝撃を「変革のチャンス」に変えていきませんか。
【参考資料】
- Indeed Japan「Indeed、労働者のスキルに関する日米調査（第一弾）を発表」（2025年8月8日発表）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000201.000028842.html - Indeed Japan ニュースリリース
https://jp.indeed.com/news/releases/20250808
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